地震が発生した際、マグニチュードや震度と同じくらい建物の被害を左右するのが「震源の深さ」です。震源が浅いか深いかによって、地面を伝わってくる揺れの「質（周期）」が大きく変わり、それによって致命的なダメージを受ける建物の種類も異なります。
貴社の保有するビルや工場が、どのような揺れに対して脆弱であるかを理解することは、的確な耐震投資を行うための第一歩です。
震源の深さが変える「揺れの正体」
地震波には、ガタガタと速く揺れる「短周期」と、ゆっさゆっさと大きく揺れる「長周期」があります。震源の深さは、これらのバランスを決定づけます。
- 浅い震源（直下型地震など）: 震源が地表に近いため、エネルギーが減衰せずに「短周期」の激しい揺れとして伝わります。突き上げるような衝撃が特徴です。
- 深い震源（海溝型地震など）: 揺れが遠くから伝わってくる間に、短い周期の振動は地層に吸収されて消え、長い距離を伝わりやすい「長周期」の揺れが生き残ります。
建物タイプ別：共振が生む「壊れ方」の違い
建物にはそれぞれ「揺れやすいリズム（固有周期）」があり、地面の揺れのリズムと一致すると「共振」が起き、被害が激増します。
1. 低層ビル・住宅・古い工場：短周期に弱い
2〜3階建て程度の低い建物や、壁が多くてガチガチに硬い建物は、固有周期が短いため、浅い震源から来る「短周期」の揺れに共振します。
- 被害の特徴: 柱や壁が瞬時にせん断破壊され、一気に倒壊するリスクがあります。
2. 高層ビル・大規模プラント：長周期に弱い
背の高い建物や、柱の間隔が広くしなやかな建物は、固有周期が長いため、深い震源や遠方から来る「長周期地震動」に共振します。
- 被害の特徴: 建物全体が船のように大きく、長く揺れ続けます。構造体は無事でも、中の什器の転倒、エレベーターの閉じ込め、天井の脱落といった「二次被害」が深刻化します。
自社の「弱点」を特定する診断の視点
震源がどこであれ、被害を最小化するためには、建物の特性に合わせた対策が必要です。
- 「硬い建物」の対策: 短周期の衝撃を受け流すために、耐震壁の増設だけでなく、一部に「制震ダンパー」を導入して「粘り」を持たせることが有効です。
- 「高い建物」の対策: 長周期の大きな揺れを早期に収束させるために、建物の最上部付近に重り（TMD）を置くか、層間にエネルギー吸収効率の高いダンパーを配置します。
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実務担当者が確認すべき「2つの重要データ」
- 建物の固有周期: 設計図書や耐震診断書に記載されています。記載がない場合は、微動探査などで実測することが可能です。
- ハザードマップの「想定震源」: 自治体が公表しているマップで、自社の場所が「直下型（浅い）」の影響が強いか、「海溝型（深い・遠い）」の影響が強いかを確認します。
安全は「点」ではなく「線」で管理するもの
震源の深さと被害の関係を知ることは、単なる知識の習得という「点」の作業ではありません。それは、自社の建物の個性を理解し、将来起こりうる揺れに対して「先手」を打ち続ける「線」の防災管理です。
「どの地震」に備えるべきかが分かれば、投資は最小で済みます。
震源の深さという変数を無視した一律の補強ではなく、建物の特性に最適化された「線」の対策を講じること。その精緻なアプローチこそが、予測不能な自然の驚異から、企業の資産と従業員の安全を確実に守り抜くための、最も知的なエンジニアリングの姿です。
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貴社の「建物の階数・構造」と「所在地」から、短周期・長周期それぞれの「被災確率」を試算する「周期特性・被災リスクアセスメント」を作成しましょうか？
